1．学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）
経済学に関する基本的知識と研究手法を身につけた上で,経済学・経営学およびそれらに関連する隣接分野の専門知識と研究手法,あるいは幅広い知識ないし学際的な知識と研究手法を備えると共に専門知識に基づいて論理的に思考・判断・表現する能力と主体的・積極的に課題に取り組む姿勢をもつ者に対して学位を授与する。
※学位の授与については，修士（経済学）・修士（経営学）又は修士（学術）のいずれかひとつを授与する。
2．学位取得の要件
（1）修士（経済学）
主に「経済理論・政策」及び「国際社会・経済」のそれぞれのコースの授業科目を中心に履修し，経済理論研究，計量分析，制度分析，経済史研究等に関する教育研究が実施されることを前提に，所定の単位数を修得し，かつ上記で挙げた教育研究内容に関する修士論文（短期（1年）在学型プログラムの学生はリサーチペーパーも可）又は博士論文研究基礎力審査の審査に合格すること。
（2）修士（経営学）
「経営情報コース」の授業科目を中心に履修し，経営・会計等の理論研究，組織分析，戦略研究等に関する教育研究が実施されることを前提に，所定の単位数を修得し，かつ上記で挙げた教育研究内容に関する修士論文（短期（1年）在学型プログラムの学生はリサーチペーパーも可）又は博士論文研究基礎力審査の審査に合格すること。
（3）修士（学術）
主に「経済理論・政策」及び「国際社会・経済」のそれぞれのコースの授業科目を中心に履修し，経済学に関する伝統的教育研究をふまえて，社会科学系の他分野である政治学，社会学や，歴史学等からのアプローチを修得し，学際的な教育研究が実施されることを前提に，所定の単位数を修得し，かつ上記で挙げた教育研究内容に関する修士論文（短期（1年）在学型プログラムの学生はリサーチペーパーも可）又は博士論文研究基礎力審査の審査に合格すること。
